ポスタービジュアル監修:コシノジュンコ
ミッション
東京から映画の可能性を発信し、多様な世界との交流に貢献する。
東京国際映画祭では昨年上記のミッション(理念)を掲げました。このミッションに則り、今年は下記のようなポイントで映画祭を盛り上げていきたいと思っています。
1.世界との交流
審査委員長のトニー・レオンをはじめとして、世界各国から監督、俳優、プロデューサー、映画祭プログラマーや映画を学ぶ学生など多種多様なゲストをお迎えして、日本映画界との交流を図ります。
2.未来の人材育成
世界の映画人とのトーク「交流ラウンジ」、中学生向けの映画制作ワークショップ「TIFFティーンズ映画教室」、アジアの学生向けのマスタークラス、エシカル・フィルム賞の審査委員への学生応援団の起用など様々な形での人材育成を展開し、映画の未来を育てます。第34回東京国際映画祭Amazon Prime Video テイクワン賞受賞者、金允洙(キム・ユンス)監督の長編デビュー作『あるいは、ユートピア』は今年の東京国際映画祭に凱旋上映も果たしています。
3.女性への視座
今年は東京都との連携で「ウィメンズ・エンパワーメント部門」という新部門を設立し、新しい女性のプログラマーも誕生しています。現在活躍している女性監督たちがこれまでとこれからを語り合うシンポジウムも開催し、様々な分野で活躍する女性へ熱い視座を設けることで、新しい映画の地平を開拓します。
世界をよりカラフルにしていく、今年の東京国際映画祭にご期待下さい。
第37回東京国際映画祭 ビジュアル
ポスタービジュアル監修:コシノジュンコ
今年のポスターは映画らしさを出すために、映画館で映画女優を撮り下ろすというコンセプトのもと作成をしました。
そして、撮りおろさせてもらったのが、今年の映画祭のナビゲーターに就任していただくことが決定しました菊地凛子さんとなります。
菊地凛子さんの強いまなざしの先に、また新たな映画の景色を本映画祭で見せられればと思っております。
名称 | 第37回東京国際映画祭 |
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主催 | 公益財団法人ユニジャパン(第37回東京国際映画祭実行委員会) |
共催 | 経済産業省 国際交流基金(アジア文化交流強化事業) 東京都(コンペティション部門、ユース部門、ウィメンズ・エンパワーメント部門) |
期間 | 2024年10月28日(月)~11月6日(水)[10日間] |
開催会場 | シネスイッチ銀座、丸ノ内TOEI(中央区)、角川シネマ有楽町、TOHOシネマズ シャンテ、TOHOシネマズ 日比谷、ヒューマントラストシネマ有楽町、丸の内ピカデリー、有楽町よみうりホール、東京ミッドタウン日比谷 日比谷ステップ広場、LEXUS MEETS...、東京宝塚劇場(千代田区)ほか、都内の各劇場及び施設・ホールを使用 |
後援 |
総務省/外務省/観光庁/千代田区/中央区/独立行政法人日本貿易振興機構/ 国立映画アーカイブ/一般社団法人日本経済団体連合会/東京商工会議所/ 一般社団法人日本映画製作者連盟/一般社団法人映画産業団体連合会/ 一般社団法人外国映画輸入配給協会/ モーション・ピクチャー・アソシエーション(MPA)/ 全国興行生活衛生同業組合連合会/東京都興行生活衛生同業組合/ 特定非営利活動法人映像産業振興機構/一般社団法人日本映像ソフト協会/ 公益財団法人角川文化振興財団/一般財団法人デジタルコンテンツ協会/ 一般社団法人デジタルメディア協会 |
助成 |
文化庁文化芸術振興費補助金(映画祭支援事業)
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公益財団法人 ユニジャパン(旧:財団法人日本映像国際振興協会(UNIJAPAN))は、財団法人日本映画海外普及協会(ユニジャパン・フィルム)と財団法人東京国際映像文化振興会と統合し、平成17年4月1日より新しく発足しました。
これにより、従来の日本映画を海外に普及するという活動以外にも東京国際映画祭の開催運営事業が追加されました。
そして、平成22年7月1日に、「公益財団法人ユニジャパン」として移行の登記を行いました。
ユニジャパンは、国際映画祭を開催し、次代を担う才能の発掘・育成の助成及び、映画フィルムの保存を図るとともに海外において日本映像の普及宣伝を行い、もって我が国の映像文化の発展を促し、日本映像の輸出の振興を促進させること、また、国際友好及び文化の増進に寄与することを目的とします。
詳しい事業内容は http://unijapan.org/
コ・フェスコ・フェスタ( JAPAN国際コンテンツフェスティバル )とは日本が誇るゲーム、アニメ、マンガ、キャラクター、放送、音楽、映画といったコンテンツ産業およびファッション、デザイン等コンテンツと親和性の高い産業に関わる各種イベントを効果的に海外に発信するための海外発信力強化支援プロジェクトです。
日本コンテンツに係るイベントのネットワーク構築、コンテンツを主軸としたオープン・イノベーションの在り方等の検討、国内外に向けての情報発信等より、日本コンテンツの市場拡大につなげることを目的としています。
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